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  2021年年度末。日経平均株価は29,178円で引けた。バブル期以来30年ぶりの水準であり、2020年3月31日との比較では実に10,261円高という史上最大の上げ幅を記録した。 海外に目を向けるとアメリカのNYダウは依然として史上最高値水準の33,000近辺を推移している。一年前USD5,000程度だったビットコインは今やUSD60,000に達しようとしている。 以下の関連記事もお読みください 個人年金としての長期積立ファンド。公的年金にはない側面 長期積立ファンド。最近の変化と動向 自由意志による自覚と責任の「生命保険」と「長期積立ファンド」 内側に囲い込まれて、外からは跳ね返される。そんな時代の資産防衛策 2018年世界の株式市場の動向から浮かび上がるドルコスト平均法の優位性

  「クラウドコンピューティング（Cloud Computing）」あるいは「クラウド」世界のどこかにあるサーバー（サービスを提供するコンピュータ）にインターネット経由でアクセスしてそのサービスを利用するという仕組み。 例えばその昔、Microsoft Officeは市販されているソフトをいちいち買ってきて、自分のパソコンにインストールして使っていた。今はOffice 365というサブスクリプションサービスをインターネット経由で申し込み、月額あるいは年額の利用料を支払って利用するのが主流になっている。これは利用者がMicrosoft Officeをインストールしてあるサーバーにインターネットを通じてアクセスし、それを利用するという構造である。この仕組がクラウド。インターネット経由でメールソフトを利用するGmailやYahoo!メール、ファイルを保存するストレージを利用するDropboxも代表的なクラウドサービスである。 以下の関連記事もお読みください 今には今のチャンスがある。しかし投じなければリターンはない 2018年世界の株式市場の動向から浮かび上がるドルコスト平均法の優位性 市場から制裁を受けた企業に対するバリュー株投資家の評価 ETF（上場投資信託）から始める自己裁量投資 コロナ後の世界の行きつく先はインフレか？デフレか?

  2021年3月18、19日に米アラスカ州のアンカレッジで米中外交トップによる会談が開かれた。 冒頭でアメリカ・バイデン政権のブリンケン国務長官が新疆ウイグル自治区、香港での人権問題、台湾併合、米国へのサイバー攻撃の懸念、米国の同盟国やパートナーに対する経済的な威圧など昨今の中国の行動に対する非難を浴びせると、中国の外交責任者である楊潔篪国務委員がそれを内政干渉と反論したうえでアメリカ国内にも有色人種に対する歴史的な人権問題があると応酬した。 以下の関連記事もお読みください 余力、ポテンシャルともにまだまだ底の知れない中国経済 中国、香港、マカオでの現金持ち込み・持ち出し 中国の経済成長と「太陽の帝国（Empire of the Sun）」 日本人にはわかりにくい中国の行動原理を読み解く 2020年師走。北緯22度東経114度からの雑感

  「ヴィーガン（Vegan）」という名称をあちこちで聞くようになった。ヴィーガンは完全菜食主義者とか絶対菜食主義者と訳されることがが多いようだが、本来は革製品とか毛織物など動物由来の日用品の使用も拒否するヴィーガニズム（Veganism）から来ている。 菜食主義と言えば「ベジタリアン（Vegetarian）」という言葉の方が馴染みが深いが、ヴィーガンとの違いは完全に動物由来のものを拒否するかそうでないかというところにある。ちなみにベジタリアンは動物由来の食物を一部採るのがのその定義であるが、食べる範囲によってさらに三種類に分類されている。 以下の関連記事もお読みください 今には今のチャンスがある。しかし投じなければリターンはない 2018年世界の株式市場の動向から浮かび上がるドルコスト平均法の優位性 市場から制裁を受けた企業に対するバリュー株投資家の評価 ETF（上場投資信託）から始める自己裁量投資 コロナ後の世界の行きつく先はインフレか？デフレか?

  昭和生まれの一人の人間としては「結構出てくるのが遅かったな、、」という感覚がある。子供のときに想像していた21世紀はすでに往年のSFアニメ「スーパージェッター」に出てくる「流星号」のような車が空中を飛び交う世界だった。 しかしイメージしていたより約四半世紀遅れてではあるものの、ようやく”空を飛ぶ車”は実現間近である。2020年日本でSkyDriveという会社が開発した「SD-03」が2020年8月にデモフライトを成功させた。だが、やはりこの分野でも日本は世界をリードしている立場とは言い難い状況だ。 以下の関連記事もお読みください 今には今のチャンスがある。しかし投じなければリターンはない 2018年世界の株式市場の動向から浮かび上がるドルコスト平均法の優位性 市場から制裁を受けた企業に対するバリュー株投資家の評価 ETF（上場投資信託）から始める自己裁量投資 コロナ後の世界の行きつく先はインフレか？デフレか?

  世の中の自動車がガソリン・ディーゼル車からEVなどの非ガソリン車へ変わってゆくのと並行して自動運転の開発が進んでいる。二酸化炭素を抑えるなど環境保護の観点から進行している動力エネルギーの転換の一方、運転の主体を人からシステム移行する別の技術開発が「自動車」という同じプラットフォーム上で行われていることになる。 この自動運転車の出現と進化もまた将来の世界経済に大きな影響を及ぼすはず。人間が運転するよりも安全な完全自動運転が実現したら、ドライバーという職業は少なくなってゆくだろう。さらに自動運転車のタクシーが普及すれば自家用車が激減するという予想もされている。 以下の関連記事もお読みください 今には今のチャンスがある。しかし投じなければリターンはない 2018年世界の株式市場の動向から浮かび上がるドルコスト平均法の優位性 市場から制裁を受けた企業に対するバリュー株投資家の評価 ETF（上場投資信託）から始める自己裁量投資 コロナ後の世界の行きつく先はインフレか？デフレか?

  電気自動車（EV）メーカーのテスラ（Tesla）がそれまで世界の自動車業界の覇者だったトヨタ（時価総額：約26兆円）を株式時価総額で抜いたのは昨年2020年の夏頃のこと。その時価総額は2021年2月18日時点で約7,700億ドル（約80兆円）に達している。現在テスラは世界の株式時価総額ランキングで第8位、トヨタは44位である。（余談だがテスラより上位は1.アップル、2.サウジアラムコ、3.マイクロソフト、4.アマゾン、5.アルファベット：Google、6.テンセント、7.フェイスブック） 一方でテスラの2020年の年間生産台数は約50万台（年間総売上高は約315億ドル=3.3兆円）、トヨタの2020年の年間生産台数は約950万台（年間売上高は約30兆円）である。販売台数で19分の1、売上では約9分の1の会社が企業価値では3倍以上に達しているという一見矛盾に満ちた状況にある。 以下の関連記事もお読みください 今には今のチャンスがある。しかし投じなければリターンはない 2018年世界の株式市場の動向から浮かび上がるドルコスト平均法の優位性 市場から制裁を受けた企業に対するバリュー株投資家の評価 ETF（上場投資信託）から始める自己裁量投資 コロナ後の世界の行きつく先はインフレか？デフレか?

  自分の不注意と言えばそれまでだが、まったくもって無駄な出費を続けていたものである。 有料TVチャンネルの利用料金：HKD21,888 iPadのパケット料金：HKD16,092 MS Office 365のサブスクリプション：HKD2,730 クレジットカードからの自動引落（Autopay）していた電信サービス他サブスクリプションの料金である。すでにサービスを利用していないのに解約手続きを忘れていて、これまで支払い続けていた。一番長いもので７年前にはもう使っていない状態だった。 以下の関連記事もお読みください 国家による把握を覚悟した今だから有利に進める海外資産分散 自分と海外投資とHSBC香港の四半世紀（前編） 自分と海外投資とHSBC香港の四半世紀（後編） ETF（上場投資信託）から始める自己裁量投資 ニュージーランド。金融市場が堅調に推移する中堅先進国への投資

  「ロビンフッド（Robinhood）」は取引手数料無料を謳ってアメリカで急速にシェアを伸ばしている米国の証券会社。スマホでゲーム感覚で取引できることも奏功し、コロナ禍で支給された給付金を元手にはじめての株式投資に挑戦するムーブメントを背景に2020年はユーザー数と取引高を爆発的に伸ばし、それが最近の株高の一因になっているとされ「ロビンフッド現象」とも言われている。 そんな造語が出現するほどその勢いは凄まじい。ちなみにロビンフッドを通じて取引をする個人投資家は「ロビンフッダー」と呼ばれている。 以下の関連記事もお読みください 今には今のチャンスがある。しかし投じなければリターンはない 2018年世界の株式市場の動向から浮かび上がるドルコスト平均法の優位性 市場から制裁を受けた企業に対するバリュー株投資家の評価 ETF（上場投資信託）から始める自己裁量投資 コロナ後の世界の行きつく先はインフレか？デフレか?